※この記事には広告(PR)が含まれています。広告リンクは記事の後半にあります。
工場の仕事で「もう辞めたい」と感じたとき、まず気になるのは「自分の職場が、ほかと比べて特別にきついのか」「辞めたら給料は下がるのか」ではないでしょうか。
ここでは、厚生労働省の統計から、製造業の残業時間・休み・年収・離職率・ケガの多さ、そして製造業に転職した人の給料の変化を並べます。体験談や転職サイトの自社データは使わず、国の統計の数字だけで確かめます。
この記事で分かること
- 製造業の残業は月13.4時間、出勤日数は月18.7日。すべての業種(9.8時間・17.4日)より残業が月3.6時間多い
- 製造業の年間休日は平均119.3日、有給休暇の取得率は72.8%で、どちらもすべての業種の平均より多い
- 製造業の離職率は9.8%。製造業に転職した人のうち、給料が上がった人は41.4%、下がった人は30.9%
残業と出勤日数:製造業は残業月13.4時間・出勤18.7日
| 業種 | 残業時間(月平均) | 働いた時間の合計 | 出勤日数 |
|---|---|---|---|
| すべての業種 | 9.8時間 | 135.1時間 | 17.4日 |
| 製造業 | 13.4時間 | 155.5時間 | 18.7日 |
| 建設業 | 12.8時間 | 159.8時間 | 19.6日 |
出典:厚生労働省「毎月勤労統計調査 2025年分結果確報」第2表(事業所規模5人以上・1か月平均)
製造業の残業は月13.4時間で、すべての業種(9.8時間)より月3.6時間多く、建設業(12.8時間)とあまり変わりません。出勤日数は月18.7日です。ただし、これは1年の平均で、繁忙期や交替勤務の職場の残業は分かりません。
休み:年間休日119.3日・有給休暇の取得率72.8%
| 区分 | 年間休日(働く人1人あたり) | 有給休暇の取得率 |
|---|---|---|
| すべての業種 | 116.6日 | 66.9% |
| 製造業 | 119.3日 | 72.8% |
| 建設業 | 117.9日 | 60.7% |
出典:厚生労働省「令和7年就労条件総合調査」第4表・第5表
製造業の年間休日は平均119.3日、有給休暇の取得率は72.8%で、どちらもすべての業種の平均より多くなっています。平均で見ると、製造業は休みが少ない業種ではありません。「休みが少ない」と感じているなら、自分の会社の年間休日が平均(119.3日)とどれくらい違うかを、就業規則や会社カレンダーで確かめると、比べる目安になります。
年収:生産工程の仕事は約472万円、会社の規模で約176万円の差
| 区分 | 平均年収(目安) |
|---|---|
| 生産工程の仕事(工場で製造・組立・検査などをする人) | 約472万円 |
| 働く人全体 | 約546万円 |
| 生産工程の仕事(1,000人以上の会社) | 約579万円 |
| 生産工程の仕事(10〜99人の会社) | 約403万円 |
出典:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」職種 第2表(職種(大分類)別・企業規模別)・産業大分類 第1表。年収は「残業代込みの月の給与×12か月+年間賞与」で計算した目安です。
工場で製造・組立・検査などをする人の平均年収は約472万円で、働く人全体(約546万円)より約74万円低くなっています。同じ生産工程の仕事でも、1,000人以上の会社(約579万円)と10〜99人の会社(約403万円)では約176万円の差があります。職種別・年齢別は工場勤務の平均年収はいくら?にまとめています。
辞める人と辞めた理由:製造業の離職率は9.8%
| 区分 | 離職率 | 入職率 |
|---|---|---|
| すべての業種 | 13.7% | 14.7% |
| 製造業 | 9.8% | 9.6% |
| 建設業 | 8.7% | 10.4% |
出典:厚生労働省「令和7年雇用動向調査」参考表1(就業形態、性、企業規模、産業(大分類)別労働者数及び労働移動率)
製造業の離職率は9.8%で、すべての業種の平均(13.7%)より低く、辞める人が特別に多い業種ではありません。くわしくは工場の離職率はどれくらい?にまとめています。
| 前の会社を辞めた理由(主なもの) | 製造業に転職した人 | すべての業種 |
|---|---|---|
| 定年・契約期間の満了 | 14.4% | 13.0% |
| 収入が少ない | 10.9% | 8.9% |
| 労働条件が悪い | 9.6% | 10.6% |
| 職場の人間関係 | 8.3% | 10.3% |
| 会社の将来が不安 | 7.4% | 5.3% |
出典:厚生労働省「令和7年雇用動向調査」第21表(前の勤め先を辞めた理由別入職者数及び構成比)。主な理由を抜き出しています。
製造業の会社に転職した人が前の会社を辞めた理由では、「収入が少ない」(10.9%)と「会社の将来が不安」(7.4%)が、すべての業種より多くなっています。ただし、この表は製造業に転職した人の前の会社の理由で、前の会社が製造業だったかどうかは分かりません。くわしくは製造業に転職した人は、なぜ前の会社を辞めた?にまとめています。
ケガ:製造業の死傷者は26,371人、多いのは「はさまれ・巻き込まれ」
| 事故の型 | 死傷者 | 割合 |
|---|---|---|
| はさまれ・巻き込まれ | 5,992人 | 22.7% |
| 転倒 | 5,732人 | 21.7% |
| 動作の反動・無理な動作 | 3,144人 | 11.9% |
| 製造業の合計 | 26,371人 | 100% |
出典:厚生労働省「令和7年 労働災害発生状況(確定値)」別表4(業種、事故の型別死傷災害発生状況)。死傷者は、死亡と休業4日以上のケガ・病気の合計です
2025年の製造業の死傷者は26,371人で、いちばん多いのは機械に「はさまれ・巻き込まれ」る事故(22.7%)でした。危ないと感じる作業があるときは、辞めるかどうかとは別に、まず職場の安全担当や上司に伝えることが大切です。くわしくは工場の労災はどんな事故が多い?にまとめています。
製造業に転職した人の給料:上がった人41.4%、下がった人30.9%
| 転職した人 | 給料が上がった | 変わらない | 下がった |
|---|---|---|---|
| 製造業の会社に転職 | 41.4% | 26.0% | 30.9% |
| 製造業に転職・20〜34歳 | 56.4% | 20.7% | 20.7% |
| 製造業に転職・60歳以上 | 5.0% | 27.2% | 67.3% |
| すべての業種 | 40.8% | 25.5% | 31.0% |
出典:厚生労働省「令和7年雇用動向調査」第13-1表・第14表(転職入職者の賃金変動区分別入職者数)から計算。「分からない」と答えた人を含む人数で割っているため、足しても100%になりません。
2025年に製造業の会社へ転職した人のうち、前の会社より給料が上がった人は41.4%、下がった人は30.9%で、すべての業種とほぼ同じでした。年齢で大きく違い、20〜34歳は56.4%が上がった一方、60歳以上は67.3%が下がっています。ここでの「製造業」は転職した先の会社の業種で、前の会社の業種は分かりません。くわしくは製造業に転職すると給料は下がる?にまとめています。
この数字から言えること・言えないこと
言えること
- 製造業の残業(月13.4時間)は、すべての業種(9.8時間)より月3.6時間多い
- 製造業の年間休日(119.3日)と有給の取得率(72.8%)は、すべての業種の平均より多い
- 製造業に転職した人の給料の変化は、すべての業種とほぼ同じ。若い人ほど上がった人が多い
言えないこと
- 自分の職場がきついかどうか。会社・工場・部署・交替勤務の有無で大きく違います
- 前の会社が製造業だった人だけの数字。転職の表は、転職した先の業種で分けています
- 自分が転職したら給料が上がるかどうか。上がった人の割合は、転職した人全体の結果です
辞めるかどうかを考えるときに
辞めたい気持ちが強いときほど、比べる材料をそろえてから決めるほうが確実です。次のことは、今の会社にいるうちに確かめられます。
- 自分の1か月の残業時間と出勤日数を、2〜3か月分記録して、上の表と比べる
- 会社の年間休日と、有給休暇の残りの日数を確かめる
- 部署の異動や、日勤・夜勤の変更ができないかを、会社に相談してみる
- 体や心の不調があるときは、辞めるかどうかより先に、医師や会社の窓口に相談する
今の経験で、ほかの職場の条件を比べてみたいときは
統計で分かるのは、働く人全体の平均までです。自分の経験で、残業や休み・給料の条件がちがう職場があるかは、この数字からは分かりません。製造業・メーカーを専門にした転職エージェントの中には、転職するかどうかを決める前の段階でも、無料で面談できるところがあります。
【PR】メーカー・製造業に特化!経験豊富なコンサルが導く転職支援【メーカーズジョブ】
![]()
申し込む前に、面談の内容や条件をリンク先の公式ページで確かめてください。
次のような人には向きません。
- 学生の方(申し込みの対象外です)
- すでにこのサービスを利用したことがある方
- 製造業以外の仕事に移ることを考えている人
- 今の会社で働き方を変えられないか、まだ相談していない人
出典
- 厚生労働省「毎月勤労統計調査 2025年分結果確報」(2026年2月公表)
- 厚生労働省「令和7年就労条件総合調査」(2025年12月公表)
- 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」(2026年3月公表)
- 厚生労働省「令和7年雇用動向調査」(2026年8月公表)
- 厚生労働省「令和7年 労働災害発生状況(確定値)」


