工場で働いていると、「製造業で働く人は減っているのか」「若い人はどれくらいいるのか」が気になることがあります。
ここでは、経済産業省・厚生労働省・文部科学省がまとめた「2026年版ものづくり白書」（2026年5月）と、総務省「労働力調査」の2025年平均から、製造業で働く人の数と、34歳以下・65歳以上の人数の変わり方を並べます。
この記事で分かること
- 製造業で働く人（就業者）は、2025年平均で1,033万人。前の年（1,046万人）より13万人減った
- 2002年（1,202万人）と比べると169万人（約14%）少ない
- 34歳以下は2002年の384万人から258万人に減り、65歳以上は58万人から85万人に増えた。ただし近年はどちらもほぼ横ばい
製造業の就業者は1,033万人（2025年）
| 年 | 製造業の就業者 |
|---|---|
| 2002年 | 1,202万人 |
| 2024年 | 1,046万人 |
| 2025年 | 1,033万人 |
出典：経済産業省・厚生労働省・文部科学省「2026年版ものづくり白書」（2026年5月）。もとの数字は総務省「労働力調査」
2025年に製造業で働いていた人は、平均で1,033万人でした。総務省の発表では、前の年より13万人少なくなっています。
2002年の1,202万人と比べると、169万人（約14%）少ない計算です。20年あまりのあいだに、製造業で働く人はおよそ7人に1人の割合で減ったことになります。
34歳以下は384万人から258万人に
| 年 | 34歳以下 | 65歳以上 |
|---|---|---|
| 2002年 | 384万人 | 58万人 |
| 2024年 | 259万人 | 88万人 |
| 2025年 | 258万人 | 85万人 |
出典：経済産業省・厚生労働省・文部科学省「2026年版ものづくり白書」（2026年5月）。製造業の若年就業者（34歳以下）・高齢就業者（65歳以上）の数。もとの数字は総務省「労働力調査」
製造業で働く34歳以下の人は、2002年の384万人から2025年は258万人になり、126万人減りました。2025年の製造業の就業者のうち、34歳以下は25.0%、およそ4人に1人です。
65歳以上の人は、2002年の58万人から2025年は85万人に増えました。2025年の製造業の就業者のうち、65歳以上は8.2%です。
白書では、このことを「2002年からみると、若年就業者数は減少し、高齢就業者数は増加しているが、近年はほぼ横ばいで推移」とまとめています。2024年と2025年を比べても、34歳以下は259万人→258万人、65歳以上は88万人→85万人で、大きくは変わっていません。
人数の変わり方を分けて見ると
| 2002年→2025年 | 増えた・減った人数 |
|---|---|
| 製造業の就業者 | 169万人減 |
| そのうち34歳以下 | 126万人減 |
| そのうち65歳以上 | 27万人増 |
出典：経済産業省・厚生労働省・文部科学省「2026年版ものづくり白書」の数字から計算
2002年から2025年までに製造業で減った169万人のうち、126万人は34歳以下の人の減少でした。製造業の人の減り方は、若い人の減り方と重なっています。
この数字から言えること・言えないこと
言えること
- 製造業で働く人は2025年平均で1,033万人。2002年より169万人少なく、前の年より13万人少ない
- 34歳以下は2002年の384万人から258万人に減り、65歳以上は58万人から85万人に増えた
- ここ2年（2024年・2025年）は、34歳以下・65歳以上ともにほぼ横ばい
言えないこと
- 自分の工場や業種（自動車・食品など）の人数の変わり方。この数字は製造業全体です
- 製造業の仕事が減るかどうか。働く人の数と、仕事の量は別の話です
- 人が減ったことで、給料が上がるかどうか。人の数と給料の決まり方は別です
よくある質問
Q. 製造業で働く人は何人ですか？
総務省の労働力調査では、2025年平均で1,033万人です。前の年（1,046万人）より13万人少なくなりました。
Q. 製造業の就業者は、どれくらい減っていますか？
2002年の1,202万人から2025年の1,033万人へ、169万人減りました。そのうち34歳以下は384万人から258万人に126万人減り、65歳以上は58万人から85万人に27万人増えています。
Q. 製造業で働く人が減ったのはなぜですか？
この統計は人数の変わり方を示すもので、減った理由までは分かりません。自動車・食品など業種ごとの違いも、この数字からは分かりません。
人数の推移から、自分の働き方を考えるときに
製造業で働く人は、20年あまりで169万人減りました。ただし、次のような人は、この数字だけで今の工場を続けるかどうかを決めないほうが確実です。
- 自分の工場や業種で、人が減っているのか増えているのかを、まだ確かめていない人（製造業全体の数字と同じとは限りません）
- 若い人が少ないと、自分の仕事がきつくなると決めつけている人（人の数と仕事の量の関係は、職場ごとに違います）
- 人が減っている業界なら、どこでも条件がよくなると考えている人（給料や休みは会社が決めます）
まず自分の職場の年齢構成と、この先の人の入れ方（採用や教育）を上司に確かめてから、ほかの工場と比べるほうが確実です。
出典
- 経済産業省・厚生労働省・文部科学省「2026年版ものづくり白書（令和7年度 ものづくり基盤技術の振興施策）」（2026年5月）
- 総務省「労働力調査（基本集計）2025年（令和7年）平均結果の要約」（2026年1月30日）
