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重機オペレーターとして建設現場で働こうか考えるとき、「重機オペレーターの年収はどれくらいか」「年齢が上がっても続けられるのか」が気になります。
ここでは、厚生労働省の「令和7年賃金構造基本統計調査」から、ショベルやブルドーザーなどの重機を運転する人の年収を、建設の現場の仕事との比較・年齢・会社の規模で並べます。転職サイトの自社データではなく、国の統計の数字だけを使います。
この記事で分かること
- 国の統計の「建設・さく井機械運転従事者」の年収の目安は約488万円(月の給与36万2,600円・年間賞与52万7,300円・平均49.5歳)
- 建設や採掘の現場で働く人全体(約507万円)より約19万円低い
- 年齢別では40〜44歳の約542万円がいちばん高く、60〜64歳は約471万円・60歳以上で働く人は22.9%
- 働く人の89.1%が10〜99人の会社に勤めている
- クレーンを運転する人(約587万円)とは区分が別
重機オペレーターの年収の目安は約488万円
| 区分 | 年収の目安 | 月の給与(残業代込み) | 年間賞与 | 平均年齢 |
|---|---|---|---|---|
| 建設・さく井機械運転従事者 | 約488万円 | 36万2,600円 | 52万7,300円 | 49.5歳 |
| クレーン・ウインチ運転従事者(クレーン・ウインチを運転する人) | 約587万円 | 41万2,900円 | 91万2,000円 | 47.7歳 |
| 建設・採掘従事者(建設や採掘の現場で働く人全体) | 約507万円 | 36万200円 | 74万3,800円 | 43.3歳 |
| 働く人全体(全産業・全職種) | 約546万円 | 37万500円 | 100万9,600円 | ― |
出典:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」一般労働者 職種 第1表・第2表(男女計・企業規模10人以上)、産業大分類 第1表(産業計)。年収の目安=月の給与(きまって支給する現金給与額)×12+年間賞与その他特別給与額で計算した額で、統計に載っている金額ではありません
国の統計で重機オペレーターが入る「建設・さく井機械運転従事者」の年収の目安は約488万円です。月の給与は36万2,600円(このうち残業代などを除く所定内給与は33万5,700円)、残業などは月11時間、年間賞与は52万7,300円でした。建設や採掘の現場で働く人全体(約507万円)より約19万円低く、働く人全体の平均(約546万円)より約58万円低くなっています。
この区分で働く人は約3万6,800人で、平均年齢は49.5歳、平均の勤続年数は13年です。月の給与は2025年(令和7年)6月分、年間賞与は2024年(令和6年)1年間の額です。手取りではありません。
重機オペレーターは、統計のどの区分に入るか
厚生労働省の職種の早見表では、「建設・さく井機械運転従事者」に入る仕事の例として、建設業では掘削機械運転工・ショベルマシン運転工・ブルドーザー運転工・コンクリートミキサー運転工・トラッククレーン運転工、鉱業・採石業では掘削機械運転工・ブルドーザー運転工・ボーリング工があげられています。いわゆる重機オペレーターは、この区分に入ります。
クレーンやウインチの運転を主にする人は、別の「クレーン・ウインチ運転従事者」に入ります。持っている免許(車両系建設機械の技能講習など)では区分が分かれていません。
年齢別:40代前半がいちばん高い
| 年齢 | 年収の目安 | 働く人の割合 | 月の給与 | 年間賞与 |
|---|---|---|---|---|
| 〜19歳 | 約308万円 | 2.9% | 25万1,500円 | 5万7,600円 |
| 20〜24歳 | 約436万円 | 4.0% | 33万7,000円 | 32万200円 |
| 25〜29歳 | 約421万円 | 2.6% | 31万4,300円 | 43万7,800円 |
| 30〜34歳 | 約514万円 | 9.1% | 37万8,800円 | 59万8,000円 |
| 35〜39歳 | 約510万円 | 7.7% | 38万3,200円 | 50万5,000円 |
| 40〜44歳 | 約542万円 | 8.7% | 39万3,000円 | 70万4,800円 |
| 45〜49歳 | 約516万円 | 10.4% | 37万9,500円 | 61万400円 |
| 50〜54歳 | 約508万円 | 17.5% | 38万200円 | 51万8,800円 |
| 55〜59歳 | 約527万円 | 14.2% | 38万6,200円 | 63万3,800円 |
| 60〜64歳 | 約471万円 | 10.2% | 35万2,700円 | 47万9,300円 |
| 65〜69歳 | 約416万円 | 4.8% | 30万5,700円 | 48万7,800円 |
| 70歳〜 | 約404万円 | 7.9% | 30万4,200円 | 38万5,200円 |
出典:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」一般労働者 職種 第5表(男女計・企業規模計)。割合は労働者数から計算
年収の目安は、20代前半の約436万円から上がり、いちばん高いのは40〜44歳の約542万円です。60〜64歳は約471万円、65〜69歳は約416万円でした。働く人がいちばん多いのは50〜54歳(17.5%)で、30歳未満は9.5%、60歳以上は22.9%です。
会社の規模で見ると、働く人の89.1%は10〜99人の会社に勤めていて、年収の目安は約478万円でした。100〜999人の会社は9.4%(約574万円)、1,000人以上の会社は1.6%(約508万円)と少なく、規模で比べるには人数が少ない点に注意が必要です。
この数字から言えること・言えないこと
言えること
- 国の統計の重機オペレーターの年収の目安は約488万円で、建設や採掘の現場で働く人全体より約19万円低い
- 年齢別では40〜44歳の約542万円がいちばん高く、60〜64歳でも約471万円
- 働く人の89.1%は10〜99人の会社に勤めている
言えないこと
- 重機の種類(ショベル・ブルドーザーなど)ごとの年収
- 持っている免許・技能講習による違い
- 都道府県・地域による違い
- 一人親方など、雇われずに働く人の収入
- 10人未満の会社で働く人の年収(この統計は10人以上の会社だけです)
よくある質問
Q. 重機オペレーターの平均年収はいくらですか?
国の統計の「建設・さく井機械運転従事者」の年収の目安は約488万円です(令和7年賃金構造基本統計調査。月の給与×12+年間賞与で計算)。建設や採掘の現場で働く人全体は約507万円です。
Q. 重機オペレーターは何歳まで働けますか?
国の統計では、この区分で働く人の22.9%が60歳以上で、60〜64歳の年収の目安は約471万円、65〜69歳は約416万円でした。何歳まで働けるかは会社ごとに違い、統計からは分かりません。
Q. 重機の免許を増やすと年収は上がりますか?
この統計は免許や資格の有無で分かれていないので、免許による違いは分かりません。
Q. クレーンの運転手との違いは?
国の統計では、クレーン・ウインチを運転する人は別の区分で、年収の目安は約587万円(平均47.7歳)でした。
重機の仕事を考えるときに
平均で見ると、重機オペレーターの年収は会社の規模と年齢で変わります。ただし、これは全員の平均です。次のような人は、平均の数字がそのまま当てはまりません。
- 10〜99人の会社に勤めている人(働く人の多くがここで、年収の目安は約478万円)
- 雇われずに一人親方として働いている人(この統計は雇われて働く人だけです)
- 地域が平均と大きく違う人
- 残業や休みの日数が平均(残業などは月11時間)と大きく違う人
まず自分の年収を、同じくらいの会社の規模・同じ年齢の数字と比べてから、動くかどうかを考えるほうが確実です。建設業の休みの日数は建設業の年間休日の記事、業種ごとの平均年収は業種別の平均年収の記事にまとめています。
施工管理の転職で、転職エージェント・求人サイト・知人の紹介のどれを使うかの分け方は施工管理の転職エージェントはどう選ぶ?にまとめています。
電験三種を独学・通信講座・通学のどれで勉強するかの選び方は電験三種は独学・通信講座・通学のどれで勉強する?にまとめています。
現場の経験をいかして、施工管理の仕事も考えてみたいときは
国の統計で分かるのは、重機を運転する仕事の平均の給料までです。自分の経験でどんな働き方ができるかは、この数字からは分かりません。職人や現場作業員の経験がある人を対象に、施工管理への転職を無料で相談できるサービスがあります。
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次のような人には向きません。
- 40歳以上の方(申し込みの対象外です)
- 職人・現場作業員として働いた経験がない人(経験者を対象にしたサービスです)
- 重機の運転の仕事をそのまま続けたい人(施工管理への転職を考える人向けのサービスです)
出典
- 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」一般労働者 職種 第1表(職種(小分類)、性別)・第2表(職種(大分類))・第5表(職種(小分類)、年齢階級別)
- 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」一般労働者 産業大分類 第1表(産業計)
- 厚生労働省「令和8年賃金構造基本統計調査 業種別主な職種早見表」
月の給与は2025年(令和7年)6月分、年間賞与は2024年(令和6年)1年間の額です。企業規模10人以上・一般労働者(短時間労働者を除く)の数字です。年収の目安は、月の給与を12倍して年間賞与を足した計算の目安で、統計に載っている金額ではありません。


